財務分析2回目 財務分析の基本 変動費と固定費

2016-05-09

木本公認会計士税理士事務所 木本です。

今回は、財務分析の基本である変動費と固定費の簡単な説明と、経営に生かすにはどうすれば良いかを説明します。

今回の財務分析シリーズでは、財務分析の基本として、費用を固定費・変動費に分けて自社を分析することを説明したいと思います。
 
固定費と変動費は、非常に単純に分けて構いません。ただ単に、売上が増えるとともに増える費用か、それとも、売上が増えても・減っても変わらない費用なのか、という視点で、各費用項目を分けていけば良いと思います。
以下、代表的なものを記載します。
 
材料費            変動費
給与・賞与     固定費 (一部変動費) 
派遣社員         変動費(一部固定費)
パート給与     変動費(一部固定費)
広告宣伝費     固定費(一部変動費)
運賃                変動費
減価償却費     固定費
リース料         固定費
消耗品費         固定費
接待交際費     固定費
支払利息:     固定費
 
上記のように費用項目を分けると、簡単に変動費と固定費に区分できます。
 
その後、変動費÷売上高で、変動費率を出すことで、利益は以下のように算出することができます
 
税引き前利益=売上高ー変動費率*売上高ー固定費
 
もう少し見方を変えると、
 
税引き前利益=粗利益率*売上高ー固定費となります。
粗利益率は、1−変動費率で算出されます。これは、変動費率が30%であれば、粗利益率は70%となりますし、50%の変動費率であれば粗利益率も50%になります。
よく、この粗利益率のことを「限界利益率」と言ったりします。もちろん、粗利益のことを限界利益と言ったりもします。
 
いずれにしても、売上高が2億円で固定費が年間1億円かかっている場合、変動費率が50%ないと利益は出ません。
これは、2億円*0.5ー1億円=0となるからです。
 
逆に、これを用いて考えると、
2億円の売上高で利益を出すには、
1)売上を上げる、2)変動費率を下げる(原価率を下げる)、3)固定費を下げる
 
方法をそれぞれ考えていけば、自ずとできることが見えてくると思います。
 
次回は、具体的に変動費・固定費に分けて、経営課題を考える場合の事例を説明したいと思います
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